システム構築を進めていくと、経営者と現場の意見の相違という状況に直面することがよくあります。
システムは現場で日々使われることが多いため、現場の担当者と機能について話し合う機会が多くなります。その際、現場からは「使いやすくしてほしい」「手間を省きたい」といった要望が頻繁に出されます。これは当然で、現場の人々にとって使いやすいかどうかは、システムが定着するかどうかに直結するからです。
しかし、システムの費用を出すのは経営者です。そのため、ある段階で経営者からも要望が出てきます。多くの場合、「こんな情報が欲しい」「こういった問題が起こらないようにできないか」といった内容です。ところが、こうした経営者の要望が、現場にとっては使い勝手を悪くしてしまうケースも少なくありません。
この、互いに相反する意見をいかに調整するかが、システムエンジニア(SE)の腕の見せ所です。
両方の意見を完全に実現するのは難しいため、お互いが譲歩できる点を探り、妥協点を見つけ出す必要があります。現場にとっては「ある程度の使いやすさ」を、経営者にとっては「ある程度の機能実現」を目指すわけです。
例えば、現場は使いやすさを重視するあまり、コンプライアンスや会計上のルールに反するような作業をすることがあります。「お客様のため」「売りやすくするため」といった理由は理解できますが、会社として守るべきルールは守らなければなりません。
入力項目が1つ増えただけでも、「面倒になった」と言われることもありますが、会社に必要なことは、システムでしっかり守る必要があるのです。
柔軟なシステムは「何でも好き勝手にできる」ということではありません。私たちは、税務署などからも信頼されるシステム、そしてすべての利害関係者にとってより良いシステムを目指して、日々努力しています。
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